LAN機能標準搭載
「ご利用者情報を共有して効率的に業務を行いたい」「事務処理に煩わされることなく、ご利用者さまとの時間を大切に過ごしたい」
ケアプランソフトのパイオニア「ケアマネくん」ＰＬＵＳが、そんなケアマネジャーさまの声にお応えして、「ＬＡＮ機能搭載型」パッケージとして生まれ変わりました
「業務効率」と「ケアマネジメントの品質向上」の両面からケアマネジャーの皆さまをご支援する「ケアマネくん」ＰＬＵＳを是非お役立てください
 『「ケアマネくん」PLUS』に関するさまざまな情報をお知らせします。 |
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「介護」も「予防」も
「ケアマネくん」なら１パッケージで対応可能です
「ケアマネくん」なら１パッケージで対応可能です
「ケアマネくん」PLUS ８つの特徴
（１） ご利用いだいているケアマネージャー様のご意見を積極的に製品開発に反映していることから、使い勝手のよいソフトだと評判です。
（２） 国際医療福祉大学、医療経営理学科 高橋 泰 先生が長年の研究成果を集大成し、監修・開発したソフトです。
（３） イラストを使ったアセスメントで分かりやすいため、パソコンが苦手な方でも簡単に操作できます。
（４） サービス計画書（２）が自動作成できるので、業務の効率が格段に上がります。
（５） 週間計画が、マウスを操作しコマを貼りつけるなど視覚的な操作で、簡単に作成することができます。
（６） 介護給付と予防給付の両方のケアマネジメント業務が１台でできます。
（７） 訪問用を使うと６人のケアマネージャーで利用できます。ケアマネージャーが複数いる事業所でも効率的に業務処理ができます。
（８） 介護サービスにおいても、介護計画などの情報を公開し、利用者に分かりやすく説明するなど、説明責任を果たすことが求められる時代になっています。ケアマネくんは時代の要請にこたえる介護版インフォームド・コンセント支援ソフトとしての決定版です。
アセスメント
プラン作成・給付管理
プラン作成〜給付管理はマウスを中心とした簡単操作。キーボードが苦手な
ケアマネジャーさまにも安心です
● 「介護」「予防」２種類のプランに対応可能
● 利用票・提供票〜給付管理票〜伝送データまで作成可能
● 国保中央会介護伝送通信ソフト（Ver.4）も標準搭載
● 「介護」「予防」２種類のプランに対応可能
● 利用票・提供票〜給付管理票〜伝送データまで作成可能
● 国保中央会介護伝送通信ソフト（Ver.4）も標準搭載
計画書・帳票作成
居宅サービス関連帳票
●居宅サービス計画書（１）
●居宅サービス計画書（２）
●週間サービス計画表
●サービス担当者会議の要点
●サービス担当者に対する照会内容
●居宅介護支援経過
●モニタリングシート
予防サービス関連帳票
●利用者基本情報
●基本チェックリスト
●介護予防サービス・支援計画表
●介護予防支援経過記録
●介護予防支援・サービス評価表
施設サービス関連帳票
●施設サービス計画書（１）
●施設サービス計画書（２）
●週間サービス計画表
●日課計画表
●サービス担当者会議の要点
●サービス担当者に対する照会内容
●施設介護経過
●モニタリングシート
価 格
（上段：消費税込み、下段：消費税除く）
| 商品名 | ライセンス料 |
保守・サポート料 |
初期導入料 |
| 「ケアマネくん」PLUS （LANタイプ) |
735,000円 （700，000円） |
136,500円 （130，000円） |
31,500円 （30，000円） 注:上記料金の他、 交通費等はかかり ません。 |
| 「ケアマネくん」PLUS （スタンドアロンタイプ) |
577,500円 （550，000円） |
105,000円 （100，000円） |
|
| 「ケアマネくん」PLUS （ケアプラン専用タイプ) |
315,000円 （300，000円） |
73,500円 （70，000円） |
|
| ＬＡＮ版 | 157,000円 （150，000円） |
既存商品の保守・ サポート有効期間 終了時まで無料 |
|
| データ連携オプション | 無料 |
無料 |
（注） 上記価格表の金額は、2008年4月1日現在のものです。価格は、今後、予告なく改定されることがあります。
販売代理店： 有限会社 オブアワーズ 〒921-8815 石川県石川郡野々市町本町4-9-38 TEL 050-5532-6587, FAX 076-294-1126
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「ケアマネくん」のアセスメントは国際医療福祉大学/高橋泰教授ご考案のＴＡＩ方式。基本アセスメン ト８項目と詳細アセスメントの２段方式で効率的かつ精度の高いアセスメントを行います
● イラストを用いたアセスメントでご利用者の状態を客観的に分析
● アセスメント結果から「そのご利用者に必要なケアの内容や量」を測定
● 厚生労働省の「課題分析２３項目」にも準拠